五条川の四季

　補聴器販売会社の理研産業さんが募集していた、補聴器をテーマにした川柳。第２回聞こえいきいき川柳には、８９９句集まった。

　優秀賞：　「 補聴器も 古女房も 必需品 」
　
　これが　いちばん気に入った！

　そして、
　　　　　　「 補聴器と　入れ歯を連れた　赤提灯 」

　　　　　　「 口説かれる　予感 補聴器　そっとつけ 」
　いいねえ、元気な小父さん！！

　　　　　　「 風呂の壁　”補聴器はずす！”と　貼っておく 」

　　　　　　「 補聴器を　つけて落語の　粋を知り 」

　　　　　　「 補聴器して　子・孫・曾孫の　カウンセラー 」

　ピン　ピン　コロリ　ＰＰＫに並ぶと思う、名句（？）。：

　　　　　　「 循環器　補聴器 消化器　皆元気 」

【写真】補聴器販売会社の理研産業さんが募集していた、補聴器をテーマにした川柳。第２回聞こえいきいき川柳には、８９９句集まったとか。（中部経済新聞　２０１０．２．１２．から。）

　バイアメリカンキャンペーンをはやすメデイア、ジャーナリズムは、つづいてハイブリッドカーの低速時「ブレーキ制御システム」を不良と極め付けた。

　当節のジャーナリストは、“回生ブレーキ”併用の特性について説明不足、「説明責任」を果たしていない、と騒ぐ。

　リコール隠しだ、トヨタのリコール届出が遅すぎる、とトップニュースで大騒ぎするマスメデイア。
　おまけは社長が頭を下げに来ないとまで言い出す始末。

　ニュースデスク、キャスター、コメンテーターに聞きたい・・、
「あなた自身がハイブリッドカーに乗ったとき、ブレーキの利き具合はどうでしたか？」
「ヒヤリ、ハットした人した人の声を　直接に取材しましたか？」

　リーマンショック最中に、10数年ぶりに、創業家へ大政奉還されたトヨタ。
　追われる立場、先頭を走るゆえの風圧。
　脱ガソリン、脱エンジン。
　電気モーター駆動車への先陣・制覇争い。

　つい2ヶ月ほど前に、トヨタは原価低減の活動指針を改めて出し、「低コストを追求するが、品質には妥協しない！」と強い意思を調達先・下請けへ示したばかり。
　ハイブリッドカーで、先進国でのトップ独走体制を固めたあと、
新興国向け低価格車開発にあたっては「ＲＲＣＩ（良質廉価、コスト、イノベーション）」が合い言葉となる。

　ついにトヨタは「リコール対象」として、生産一時停止、無料の回収・修理を宣言した。　大きな費用負担とイメージダウンの代償を耐えなければならなくなっていく。

　野武士魂のトヨタとトヨタグループが、品質、コストパフォーマンス、アフターケアなど、ますます力を発揮する時が来た。
　ユーザーの信頼は　変わらない。

　バイアメリカンキャンペーンをはやすメデイア、ジャーナリズムは、
つづいてプリウスなどトヨタ・ハイブリッドカーの低速時「ブレーキ制御」を不良と極め付けて、叩き込めている。

　ユーザー（運転者）としては、
低速時の運転操作上、路面状態に合わせ、車間距離保持など「当たり前の安全走行をしておれば、なんでもないこと」。
　油圧フートブレーキと、発電回生ブレーキとの併用で、絶妙な減速感覚を愉しんでいるのに・・。
　
　これが“ブレーキ制御の不良”“リコール対象不良”と騒がれては、技術開発陣はさぞかしくやしいことだろう。

　かって「“オーバードライブ・モード”での、高速走行時の快適さ」が、エンジンブレーキがかかりにくい、とメデイアが騒いだ時代を思い出す。

　“回生ブレーキ”と“油圧ブレーキ”の併用と使い分け。
　これこそが燃費と電費の向上への真骨頂。

　“ＡＢＳアンチロックブレーキシステム”：
　横滑り対策ブレーキ制御への信頼感のもと。

　自分の運転技術の熟練努力よりも、他者に因果を求める風潮はいかがなものか・・。

　リーマンショックから1年半、バイアメリカンの風潮を強める国アメリカ。
　現地国内メーカーからの部品調達ルートも織り込んで、折り合いをつけながら、トヨタ車ご指名ユーザーの期待・市場の需要に応えてきたトヨタ。

　エンジンとモーターと混交動力自動車（ハイブリッドーカー）で、覇権を制し続ける者へのジェラシーとパッシングが気にかかる。

　アクセルペダルのメカ・形状、暖房吹き出し口との配置取り合わせ（それに一部のフロアマットの形状）などから、「アクセル制御不良」と決め付けられて、リコールへ追い込んでいく、アメリカの官民トヨタ包囲網。

　トヨタはリコール届出と無料の回収・修理をはじめた。
　アクセルペダルのリコール対象車約445万台と、フロアマットの自主回収対象車約575万台。今期の減益要因1800億円という。

　そして、トヨタのＣＭ，広告がフェイドアウトしていく。

　トヨタの広告費はアメリカで4300億円、日本で1000億円／年間とか。
　年間1000億円単位の規模で広告自粛が続いたら、さぞかしメデイアも辛かろうなぁ。

　間もなく「09年の日本の広告費」の年次報告を、電通が発表する時期がきた。
　ＴＷＩＴＴＥＲなどから仄聞すると、媒体別広告費で見ると、新聞広告費は落潮が止まらず、08年度8276億円から09年度6500億円程度らしい。

　インターネット広告費（媒体費＋広告制作費）は連続伸び率＋10％とは行かなかったが、08年度6983億円の水準を維持して09年度7000億円台にある模様。

　つまり新聞広告費は激減が続き、インターネット広告費より出稿金額が落ち込んでいる。

　日本の新聞は、購読料徴収で毎朝夕家庭の戸口まで宅配するシステムが依然として維持されており、折り込み広告（08年度6156億円）が系列新聞販売店の収益を支える特異性を持つ。（この折込広告の凋落は、輪転機商業印刷業界をも苦境に立たせている）

　これにフリーペーパー・フリーマガジン（08年度3545億円）があり、新聞媒体費関連の広告費として三者合計（08年度：6983＋6256＋3545＝）16,784億円が、テレビ媒体広告費（08年度19,082億円）、インターネット広告費（08年度6983億円）とのハザマで揺れる。